スポンサーリンク
宅建士の転職




宅建士の年収はいくら?収入アップのコツも解説します

不動産の転職
この記事を書いた人
Ryota Nakanishi

当ブログの管理人。静岡在住。宅建士・FP
宅地建物取引士・ファイナンシャルプランナー・住宅ローンアドバイザーの資格を保有。
高校卒業後、アパレル販売員から不動産業界へ。
賃貸仲介や賃貸管理などの仕事を約4年経験。
不動産会社員時代の経験や、資格で得た知識を活かして不動産やお金について情報発信をしています。不動産メディア『任意売却ラボ』を運営
不動産のご相談、ライティングや記事の監修などもしてますので、お気軽にお問い合わせくださいませ。
プロフィールの詳細>
ライティング依頼の詳細>
お問い合わせ>

Ryota Nakanishiをフォローする

一般的に不動産業界は稼げるイメージがあると思いますが、宅建士の年収事情はどうなのでしょうか。

宅建士資格を取ろうと考えてる方や、既に資格を持っていて転職したい方にとっては宅建士の年収がどのくらいなのかは気になるところだと思います。

  • 手に職がなく、資格取得を考えてる人
  • いまは平均年収以下だけど年収をあげたい人 
  • 将来的には年収1000万円以上も目指したい

今回はこのような悩みを抱えてる方に対しての内容となっています。

筆者自身、かつてアパレル業界にいましたが、宅建士資格を取って転職してから年収が上がったという経験があったので、少しでもみなさんの今後の参考になればと思い、本記事を執筆しました。

記事では、宅建士の年収について解説しつつ、年収が高くするには、具体的にどういうアクションプランを取っていけばいいのかについても提案させて頂きます。

本記事を読む事によって、きっとあなたが今の年収より高くなる後押しになるはずです。

宅建士が利用してる転職エージェント
  • 宅建Jobエージェント・・・唯一宅建を専門に扱ってるエージェントです。宅建士の方は是非登録しておきたいエージェントです。
  • doda・・・宅建士の案件が業種を問わず多いです。非公開求人も多数です。
  • AidemSmartAgent・・・こちらもdodaについで案件数が多いです。転職活動において対応の早さにメリットがあります。

宅建士の年収はいくら?

宅建士の年収はいくら?

宅建士の平均年収

上記のグラフからもわかるとおり、ずばり、宅建士の平均年収は同世代より多いです

また、役職に上がるにつれて、当然年収は上がっていきますし、大企業になるほど年収が高くなります。

こちらはあくまで平均なので、キャリアアップしていけば平均年収より上を目指していくことは十分に可能です。

不動産業界以外の宅建士の年収は?

宅建士が活躍できる場は不動産業界以外にも銀行や保険会社もあります。

いままで業界経験がある方や他の資格を持っている方は、不動産以外を検討してみても良いと思います。

詳しくは別記事でも解説してますので、もしよければお読みください。

宅建士の資格手当で年収は変わる

宅建士のメリットの一つに資格手当が出ることが挙げられます。

宅建手当の求人
doda

上記dodaの求人のように宅建手当が出る求人も多数あります。

会社によって金額は違いますが、おおよそ2万円~4万円くらいでして、年間に換算すれば数十万円になります。

他の資格でここまで手当が出る会社はそうそう多くないので、非常にコスパが良い資格だと言えます。

宅建士の年収が高い理由

宅建士は独占業務

独占業務とは、ざっくり言うと「その資格を持っていないとできない業務」のことです。

弁護士や税理士、行政書士など法律系の資格は独占業務が多く、宅建士も該当します。

宅建士の場合の独占業務は、以下のとおりです。

  • 契約締結前の重要事項の説明
  • 重要事項説明書面への記名・押印
  • 契約内容書面への記名・押印

独占業務ということは、「専門性がある」という証明になります。

誰にでもできる仕事ではなく、責任感や使命感が求められるので、年収が高くなって当然ともいえます。

仕事はきつい?

不動産業界といっても、マンションの管理からリフォーム、売買と多種多様な職種があります。

仕事のきつさについては会社や職場環境にもよるので一概には言えません。

ただ、それなりの年収を目指して行くには楽しては無理でしょう。

仕事に対してどこの部分がきついか、楽かは人によって違うので、転職活動をしていく際は慎重に検討していくことをおすすめします。

宅建士資格を取るメリット

未経験でも就職しやすい

宅建士を持ってるというだけで、未経験でも一気に就職や転職ができやすくなります。

宅建士は一つの事務所に、5人に1人以上の割合でいなければいけません。

ただ、急に社員が退職してしまったら営業ができないので、実際は一人でも多く確保しておきたいところなのです。

もちろん、会社によっては宅建はあって当たり前というようなところもありますが、持ってないよりはいいことは間違いありません。

昇進や昇給がしやすい

会社によっては、いくら仕事ができても、宅建を持っていないと昇進や昇給が難しいところがあります。

不動産会社によっては、役職がつくと500~700万円になります。

独立も選択肢としてはあり

宅建は宅建保持者ではないと業務ができない「独占業務資格」で、持っていれば独立も可能です。

不動産会社を自分で経営し、上手く軌道に乗せることができれば、年収1000万円をはるかに超える収入になります。

将来的には独立を検討する余地は十分にあります。

とはいえ、宅建資格を取っていきなり独立というのはあまりにもハードルが高すぎます。

まずは会社に入って数年働きながら給料をもらいつつ、経験を積んでいくのがセオリーです。

ダブルライセンスの効果

宅建は他の資格との「横展開」が非常にしやすい資格です。

  • 宅建+行政書士→不動産メインの許認可手続きをする行政書士として独立
  • 宅建+税理士→ 不動産に絡んだ税金や相続のコンサルティング
  • 宅建+ファイナンシャルプランナー→不動産の資産運用コンサルティング

上記のように例を挙げていけばキリがありません。

宅建取得を皮切りに、つぎつぎと資格を取ってキャリアチェンジしていくことで、収入を右肩上がりにしていってる人もいます。

宅建士が年収を上げるには【年収1000万円も可能】

年収1000万円も可能

宅建士の資格があれば、不動産業界では年収1000万円を目指すことも十分可能です。

ただし、基本的には不動産売買など歩合がある会社が大半になりまして、そうでなければ若いうちや役職がない状態で年収1000万円を狙うのは厳しいのが実情です。

管理などでも、大手で役職が上がって行けば目指せますが、なるべく早く達成したいのであれば歩合給があるところがおすすめです。

歩合の仕事一覧
  • ハウスメーカー営業マン
  • 新築、中古不動産物件仲介
  • 投資物件仲介
  • リフォーム会社

高年収の会社に入る

いくら宅建士の平均年収が高いとはいえ、入社する会社が悪かったら当然平均年収よりも下回ってしまいます。

年収を高くする会社には特徴があります。

それは、成長中の会社か業績の良い会社です。

また、注意したいのが頻繁に求人広告を出したり、異常に高い歩合を求人に出してる会社はブラックの可能性が高いです。

働き方改革が広まってきてるとはいえ、どこの業界にも言えることですが、ブラック企業は存在します。

そのブラック企業をいかに掴まず転職活動をしていくかが年収を高くするコツです。

売上を上げる

不動産業界は、賃貸・売買・リフォームなど一定のノルマがある会社が多いです。

逆をいえば、ノルマを超えた分は、売上に応じて相応のインセンティブという歩合給をもらうことができます。(【不動産の転職】営業マンのインセンティブについて【年収1000万円も可能】

もらえる歩合の割合は会社によって違いますが、会社によっては年収1000万円稼ぐことも十分に可能です。

独立する

宅建士は、独占業務であるため、資格があれば独立することもできます。

当然、宅建業者として事務所を借りたり、宅建協会に登録することで費用はかかりますが、軌道に乗せることができればサラリーマンよりはるかに高い収入になります。

人を雇えば年収1000万円どころか、月収1000万円がみえてくるのも独立のメリットです。

転職エージェントを利用する

転職活動をしていく中で、求人を確認していくことになってきますが、どうしても自分だけだと求人の詳細の内容までは確認できません。

ただ、転職エージェントを利用すれば、業界自体にも詳しいですし、求人で気になる内容があれば企業に確認してもらえます。

その結果、入社後に「こんなんじゃなかったのに」というミスマッチが起こりずらくなります。

また、公開されていない求人も扱っているので、自分の希望条件により合った求人を探すことができます。

最後に、宅建士が登録しておきたい転職エージェントを紹介しつつ終わりたいと思います。

エージェントによってサービス内容が違いますので、自分にあったエージェントを利用していきましょう。

宅建士が利用してる転職エージェント
  • 宅建Jobエージェント・・・唯一宅建を専門に扱ってるエージェントです。宅建士の方は是非登録しておきたいエージェントです。
  • doda・・・宅建士の案件が業種を問わず多いです。非公開求人も多数です。
  • AidemSmartAgent・・・こちらもdodaについで案件数が多いです。転職活動において対応の早さにメリットがあります。

コメント

タイトルとURLをコピーしました